海外駐在員のリアルな年収事情を公開！給料だけじゃない手厚い福利厚生も徹底解説

80点英語ブログ運営者のゆうです。

「海外駐在員は給料が高い」「海外で○年間働くと家を建てられる」「給料以外にも手厚い優遇がある」など、ネット上には海外駐在員の金銭面に関する情報が飛び交っています。将来海外で働くことを目指している学生や若手社員にとっては特に気になるポイントでしょう。

そこで本記事では、私の実体験を踏まえて海外駐在員のリアルな年収事情と4つの手厚い福利厚生について詳しく解説します。

海外駐在員になると年収は増えるの？

結論からお伝えすると、海外駐在員になると年収が大幅にアップします。インターネット上では「年収が1.2〜1.3倍になる」という情報をよく見かけますが、私自身も海外赴任時に年収が1.3倍ほど増えたので、信憑性のある情報だと言えます。

額面年収が増える理由は、海外駐在員が受け取れる3つの手当にあります。

一般的に海外駐在員は固定給扱いになり残業代が支払われませんが、代わりに海外赴任手当が加算されます。

この海外赴任手当には、土地勘のない国や地域で価値観や文化の異なる人たちと働く精神的ストレスに対する手当も含まれているため、駐在員の額面年収は国内従業員よりも高くなるわけです。

海外赴任手当には海外で働く精神的ストレスの対価が含まれていると解説しましたが、特に大きなストレスがかかる地域の駐在員にはハードシップ手当が追加支給されます。

特に下記のような特徴を持つ地域では日常生活に支障が出るため、その分手厚いハードシップ手当が支給されます。具体的な地域を挙げると、アフリカや南米、中東・インドなど。

私の会社でも、上記地域の駐在員にはハードシップ手当だけで月20〜40万円ほど支給されるため、額面年収も平均の1.2〜1.3倍をゆうに越えてきます。

企業は駐在員が不自由ない生活を送るために、現地の物価を反映した給料を支払う必要があります。

最近は欧米など先進国を中心に物価が高騰しているため、数年前と同じ給与水準では生活が立ち行かなくなってしまいます。そこで赴任先の物価動向を観測して、定期的に物価調整を行っているのです。

反対にハードシップ手当が手厚い途上国は、物価が比較的低い地域が多いため、物価調整による追加手当は少ない傾向にあります。

海外駐在員のリアルな年収事情

海外駐在員の額面年収は1.2〜1.3倍増えると紹介しましたが、実は駐在員のリアルな年収は2倍以上になります。

「リアルな年収」とは、実際に会社から振り込まれる手取り金額に日本の累進課税を勘案して逆算した年収のことを指します（年収・手取りの早見表を活用すれば簡単に逆算が可能です）。言い換えると、日本国内で同じ手取り額を受け取るために必要な額面年収です。

なぜリアル年収だど2倍も増えるのか、その答えは以下2つのベネフィットにあります。

駐在員の給料の一部には税金がかからないため、額面年収に対して手取り額が多くなります。以下の通り、仮に駐在員と国内従業員の実際の年収が同じでも、駐在員のリアル年収は高くなります。

駐在員の税負担が小さい理由ですが、そもそも駐在員の給料は国内の給与口座と海外で新規開設した銀行口座に分割して振り込まれます（国内：海外の比率は会社によって異なります）。

一般的に海外口座の給料にかかる税金は会社が負担してくれます。これは国によって税率が大きく異なるため、他地域の駐在員との不公平さを排除するための措置としても機能しています。

次に、国内口座の給料に課税される住民税は、日本に住所を有していないため駐在期間中は課税が免除されます。さらに所得税も国内所得に対して課税されるため、給料の一部を海外所得として受け取っている駐在員の所得税は下がります。ただし、会社によっては「みなし所得税」を徴収しているケースもあります。

リアルな年収が高くなる2つ目の要因は駐在員に対する充実した福利厚生。その中でも金銭的なメリットが非常に大きいのが家賃手当です。

駐在員と家族の住居にかかる家賃は企業が負担してくれます。赴任国や役職、家族構成などで家賃手当の金額は変動しますが、家賃相場の高い先進国では30万円以上、途上国でも20万円以上の家賃手当が支給されます。

毎月20万円が家賃代として支給される場合、単純計算で手取り額が年間240万円分も増えることになり、以下のように仮に額面年収が同じでもリアル年収は2倍近くに増えるのです。

海外駐在員が受けられる4つの福利厚生

私の実体験も踏まえた、海外駐在員が受けられる魅力的な福利厚生は以下の4つです。

それぞれ詳しく解説していきます。

家賃手当て

海外駐在員にとって最大の福利厚生は、リアル年収の計算でも登場した家賃手当てです。

会社ごとに設定されている家賃手当ての上限額に収まる物件を選ぶことで、毎月の家賃代をゼロに抑えられます。一部家賃を自己負担すればより条件の良い物件も選べますが、家賃手当の範囲内でも日本では住めないような高スペック物件に住めるでしょう。

私が東南アジア駐在していた頃も家賃手当の範囲内で物件を選びましたが、ジムとプール付きのタワマンの上層階に住んでいました。実際にタワマンに住んでみて自分とは相性が悪いことを実感しましたが、人生の中でタワマン生活を体験できたのはとても有意義でした。

医療費の免除

日本の医療保険制度では医療費の一部を自己負担する必要がありますが、海外駐在員と家族にかかる医療費は全額会社が負担してくれます。

風邪をひいたり怪我をして通院しても診療費や薬代は一才かかりません。日本では数十万円単位の費用がかかる妊婦健診や出産対応も自己負担ゼロで済みます。

私の駐在員時代に会社の同僚が子どもを授かった際、大手の私立病院で出産してから高級ホテルのような立派な個室部屋で産後1週間ほど生活していましたが、彼は1円も負担していませんでした。

子女の教育費手当て

日本では全額自己負担の子女の教育費も、海外赴任先では会社が一部負担してくれます。

現地の日本人学校に通う場合には会社手当の範囲内に収まるケースが多いですが、学費が高額なインターナショナルスクールに通わせると学費の一部は自己負担する必要があります。それでも、日本では金銭的に手の届かない名門インターナショナルスクールが子女教育の選択肢に入るのは、大きな魅力の一つと言えるでしょう。

交通費手当て

海外駐在員は定期的に日本に一時帰国できるホームリーブ制度を活用できますが、飛行機代などの交通費は会社が全額負担してくれます。

また、赴任先での移動手段も途上国などインフラが整備されていない地域では、会社が運転手付きの車を手配してくれるケースもあります。

私も東南アジアに駐在していた頃、毎日の通勤だけでなく休日の買い物や観光目的でも会社が提供してくれる運転手付きの車を利用していたため、日常生活で交通費はほとんどかかりませんでした。

日系企業の社会人は海外駐在員を目指そう

日系企業で働きながら年収を上げたい人には、海外駐在員を目指すことを強くおすすめします。

この30年間、平均年収が400万円台で横ばい推移している日本で給料を上げるのは容易ではありません。給与水準が高い外資企業への転職や独立など方法はありますが、いずれも相応のリスクを伴います。

しかし、海外駐在員であれば福利厚生が充実している日系企業で安定して働きながら大幅な年収アップが期待できます。さらに、海外駐在員には金銭面以外にもさまざまなメリットがあります。

>>元駐在員が語る海外駐在員のメリット・デメリットはこちら

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一方で、誰でも希望すれば海外駐在員になれる訳ではありません。会社から海外駐在員に任命されるには、これまでの仕事の成果や異動のタイミング、そしてなにより英語力が重要になります。

この英語力を測る指標としてTOEICが一般的ですが、加えてリスニングやスピーキングを中心とした現地業務で通用する実践的な英会話力の有無も考慮されるケースもあります（特に欧米など英語圏の海外駐在員）。

本ブログで紹介している独学勉強法の実践でも通用するリスニング＆スピーキング力を習得可能ですが、実際に人と英語で会話をする経験を積むことが短期間で効率的に英会話スキルを伸ばす最善の方法です。

私も利用していた英会話スクールは、忙しい社会人でもスキマ時間を活用して、日本にいながら英語で話し合う機会を確保できる便利な英語学習ツールです。しかし、英会話レッスンの目的や現状の英語レベル、日頃の生活リズム、お財布事情など踏まえた自分に合った英会話スクールを選ばないと十分な学習成果を上げられません。

以下記事でオンライン英会話スクールの失敗しない選び方のコツと厳選おすすめスクールを紹介しているので、海外駐在員を目指したい人はぜひ参考にしてください。

>>管理人が厳選した社会人向けのおすすめオンライン英会話スクールはこちら

まとめ

本記事では、海外駐在員のリアルな年収事情や充実した福利厚生を紹介しました。

私も駐在員期間中にそれなりの貯金をできたおかげで、帰国後に授かった子どもの養育費など必要な支出に余裕を持って対応できています。

一方で、駐在員に選ばれるにはビジネス英語力を中心にさまざまなスキルの習得が不可欠です。本ブログでは仕事で役立つ英語力を習得するための学習方法を紹介しているので、他の記事も併せて参考にしてみてください。

>>海外駐在員になるために取るべき行動はこちら

>>仕事で使える実践的な英語力を体系的に習得できる学習ロードマップはこちら