海外駐在員のリアルな年収事情を公開！給料だけじゃない手厚い福利厚生も徹底解説

80点英語ブログ運営者のゆうです。

「海外駐在員は給料が高い」「海外で○年間働くと家を建てられる」「給料以外にも手厚い優遇がある」など、ネット上には海外駐在員の金銭面に関する情報が飛び交っています。

将来海外で働くことを目指している学生や若手社員にとっては特に気になるポイントでしょう。

そこで本記事では、私の実体験を踏まえて海外駐在員のリアルな年収事情と4つの手厚い福利厚生について詳しく解説します。

海外駐在員になると年収は増えるの？

結論からお伝えすると、海外駐在員になると年収が大幅にアップします。

インターネット上では「年収が1.2〜1.3倍になる」という情報をよく見かけますが、私自身も海外赴任時に年収が1.3倍ほど増えたので、信憑性のある情報だと言えます。

額面年収が増える理由は、海外駐在員が受け取れる3つの手当にあります。

それぞれ詳しく解説していきます。

海外赴任手当

一般的に海外駐在員は固定給扱いになり残業代が支払われませんが、代わりに海外赴任手当が加算されます。

この海外赴任手当には、土地勘のない国や地域で価値観や文化の異なる人たちと働く精神的ストレスに対する手当も含まれているため、駐在員の額面年収は国内従業員よりも高くなるわけです。

>>元駐在員が語る海外駐在員のメリット・デメリットはこちら

ハードシップ手当

海外赴任手当には海外で働く精神的ストレスの対価が含まれていると解説しましたが、特に大きなストレスがかかる地域の駐在員にはハードシップ手当が追加支給されます。

特に下記のような特徴を持つ地域では日常生活に支障が出るため、その分手厚いハードシップ手当が支給されます。

具体的な地域を挙げると、アフリカや南米、中東・インドなどは手厚い手当が期待できます。

私の会社でも、上記地域の駐在員にはハードシップ手当だけで月20〜40万円ほど支給されるため、額面年収も平均の1.2〜1.3倍をゆうに越えてきます。

物価調整手当

企業は駐在員が不自由ない生活を送るために、現地の物価を反映した給料を支払う必要があります。

最近は欧米など先進国を中心に物価が高騰しているため、数年前と同じ給与水準では生活が立ち行かなくなってしまいます。

その対応策として、赴任先の物価動向を踏まえながら定期的に物価調整を行っているのです。

反対にハードシップ手当が手厚い途上国は、物価が比較的低い地域が多いため、物価調整による追加手当は少ない傾向にあります。

海外駐在員のリアルな年収事情を徹底解説

海外駐在員の額面年収は1.2〜1.3倍増えると紹介しましたが、実は駐在員のリアルな年収は2倍以上になります。

「リアルな年収」とは、実際に会社から振り込まれる手取り金額に日本の累進課税を勘案して逆算した年収のことを指します（年収・手取りの早見表を活用すれば簡単に逆算が可能です）。

言い換えると、日本国内で同じ手取り額を受け取るために必要な額面年収です。

なぜリアル年収だど2倍も増えるのか、その答えは以下2つのベネフィットにあります。

それぞれ詳しく解説していきます。

税金の自己負担が小さい

駐在員の給料の一部には税金がかからないため、額面年収に対して手取り額が多くなります。

以下の通り、仮に駐在員と国内従業員の実際の年収が同じでも、駐在員のリアル年収は高くなります。

駐在員の税負担が小さい理由ですが、そもそも駐在員の給料は国内の給与口座と海外で新規開設した銀行口座に分割して振り込まれます。

一般的に海外口座の給料にかかる税金は会社が負担してくれます。

これは国によって税率が大きく異なるため、他地域の駐在員との不公平さを排除するための措置としても機能しているようです。

次に、国内口座の給料に課税される住民税は、日本に住所を有していないため駐在期間中は課税が免除されます。

さらに所得税も国内所得に対して課税されるため、給料の一部を海外所得として受け取っている駐在員の所得税は下がります。

福利厚生が手厚い

リアルな年収が高くなる2つ目の要因は駐在員に対する充実した福利厚生。その中でも金銭的なメリットが非常に大きいのが家賃手当です。

駐在員と家族の住居にかかる家賃は、企業が一部または全額を負担してくれます。

赴任国や役職、家族構成などで家賃手当の金額は変動しますが、家賃相場の高い先進国では30万円以上、途上国でも20万円以上の家賃手当が支給されます。

毎月20万円が家賃代として支給される場合、単純計算で手取り額が年間240万円分も増えることになり、上記のように仮に額面年収が同じでもリアル年収は2倍近くに増えるのです。

年収だけじゃない！海外駐在員が享受できる4つの福利厚生

私の実体験も踏まえた、海外駐在員が受けられる魅力的な福利厚生は以下の4つです。

それぞれ詳しく解説していきます。

家賃手当て

海外駐在員にとって最大の福利厚生は、リアル年収の計算でも登場した家賃手当てです。

会社ごとに設定されている家賃手当ての上限額に収まる物件を選ぶことで、毎月の家賃代をゼロに抑えられます。

一部家賃を自己負担すればより条件の良い物件も選べますが、家賃手当の範囲内でも日本では住めないような高スペック物件に住めるでしょう。

私が東南アジア駐在していた頃も家賃手当の範囲内で物件を選びましたが、ジムとプール付きのタワマンの上層階に住んでいました。

医療費の免除

日本の医療保険制度では医療費の一部を自己負担する必要がありますが、海外駐在員と家族にかかる医療費は全額会社が負担してくれます。

風邪をひいたり怪我をして通院しても診療費や薬代は一才かかりません。日本では数十万円単位の費用がかかる妊婦健診や出産対応も自己負担ゼロで済みます。

日本でも充実した医療保険制度のおかげで3割程度の自己負担で済みますが、医療費が全くかからないのはありがたいですね。

子女の教育費手当て

日本では全額自己負担の子女の教育費も、海外赴任先では会社が一部負担してくれます。

現地の日本人学校に通う場合には会社手当の範囲内に収まるケースが多いですが、学費が高額なインターナショナルスクールに通わせると学費の一部は自己負担する必要があります。

それでも、日本では金銭的に手の届かない名門インターナショナルスクールが子女教育の選択肢に入るのは、大きな魅力の一つと言えるでしょう。

交通費手当て

海外駐在員は定期的に日本に一時帰国できるホームリーブ制度を活用できますが、飛行機代などの交通費は会社が全額負担してくれます。

また、赴任先での移動手段も途上国などインフラが整備されていない地域では、会社が運転手付きの車を手配してくれるケースもあります。

私も東南アジアに駐在していた頃、毎日の通勤だけでなく休日の買い物や観光目的でも会社が提供してくれる運転手付きの車を利用していたため、日常生活で交通費はほとんどかかりませんでした。

海外駐在員に必要なビジネス英語を習得できるおすすめ学習法3選

本記事では海外赴任の金銭面の魅力を紹介してきましたが、残念ながら誰でも希望すれば海外駐在員になれる訳ではありません。

会社から海外駐在員に任命されるには、これまでの仕事の成果や異動のタイミング、そしてなによりビジネス英語力が重要になります。

生まれも育ちも日本の純ジャパが海外で通用する英会話スキルを身につけることは決して容易ではありませんが、正しいやり方で取り組めば誰でも必ずビジネス英語を習得することができます。

正しいやり方にもいくつかパターンがあり、大別すると以下3つの方法に分けられます。

それぞれ詳しく解説していきます。

独学

一つ目の方法は、市販の教材を用いて独学でビジネス英語を習得するやり方です。

過去の私を含む多くの日本人が独学で英会話をマスターしようとして失敗してきた経験を持っていると思いますが、私の実体験からも独学で実用的なビジネス英語を身につけることはできると断言できます。

ただし、独学でビジネス英語を習得するには、①正しい勉強法を把握した上で、②英語の勉強を継続する必要があり、独学でこれら2つを満たすのは容易なことではありません。

以下記事では、私の実体験に基づいた上記の2点を満たすための学習ロードマップやコツを詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。

オンライン英会話

実際に人と英語で話をする経験を積めるオンライン英会話の活用も有効な方法の一つです。

実際に英語で会話をしてみると、思ったように口が動かずスムーズに話せないことを痛感するでしょう。それこそが、英会話の実践経験で得られる最大のメリットになります。

「上手く話せない苦手な英語表現を認識する→次回レッスンの会話に積極的に取り入れて使いこなせるようにする」というサイクルを繰り返すことで、実際の英会話シーンで使いこなせる表現の幅を効率的に広げられるはずです。

英会話レッスンの中でも、自分の好きな時間帯に自宅からレッスンを受講できるオンライン英会話スクールが仕事で忙しい社会人には特におすすめです。

ただし、昨今は数えきれないほどの英会話スクールが設立されていて、中には質の低い講師や学習プログラムを提供している企業も存在するため、スクール選びは本当に慎重に行う必要があります。

以下記事で管理人が厳選した社会人におすすめのオンライン英会話スクールを紹介しているので、自分に合ったスクールがあるか確認してみてください。

>>管理人が厳選した社会人向けのおすすめオンライン英会話スクールはこちら

英語コーチング

短期間で確実に実践的なビジネス英語を習得したい方は、英語コーチングスクールの活用も選択肢に入れてみることをおすすめします。

先述の通り、ビジネス英語は正しいやり方でコツコツ継続すれば必ず習得できます。

インターネットが普及している昨今、英語学習の正しいやり方に関する情報は溢れていますが、その中から自分の現状の英語レベルに合った情報を学習を進める過程で適切に選択していくのは容易ではありません。

また、多くの社会人が最初は強い志を持って英語学習に取り組み始めるものの、仕事やプライベートで多忙な中、誰の力も借りずに毎日の勉強時間を確保し続けるのは至難の業です。

そんな難しいけれど重要な「正しいやり方」と「学習の継続」を同時にサポートしてくれるのが英語コーチングです。

一方で、巷には数多くの英語コーチングスクールが存在するため、どのスクールを選べばいいか分からず悩んでいる人も少なくないでしょう。

以下記事で、管理人が厳選した社会人向けおすすめ英語コーチングスクールを紹介しているので、本気でビジネス英語を身につけたい人は参考にしてください。

>>社会人向けおすすめ英語コーチングスクールの比較＆ランキング記事はこちら

まとめ｜海外駐在を目指して年収を増やそう！

本記事では、海外駐在員のリアルな年収事情や充実した福利厚生を紹介しました。

日系企業で働きながら年収を上げたい人には、海外駐在員を目指すことを強くおすすめします。

この30年間、平均年収が400万円台で横ばい推移している日本で給料を上げるのは容易ではありません。

給与水準が高い外資企業への転職や独立など方法はありますが、いずれも相応のリスクを伴います。

しかし、海外駐在員であれば福利厚生が充実している日系企業で安定して働きながら大幅な年収アップが期待できます。

勿論、海外赴任が正しい道ではありませんが、海外駐在も将来のキャリアの選択肢として含められるように、今日から英語学習をコツコツ続けていきましょう。